インバウンドの売上が伸びているとの声が次々上がっている。高島屋などの大手百貨店4社が4月3日発表した3月の売上では、インバウンドの影響で増収だったようだ。高島屋は2016年同月より2.4％増となっており、特に化粧品などの消耗品と衣料雑貨の免税売上が50.8％増と好調だった。円安や株高の影響で、宝飾品の売上も10.5％増だった。大丸松坂屋は0.2％増となった。最近、春物衣料の国内売上が減っているが、インバウンドの売上が27.2％増となったため、低迷を補ったという。また、三越伊勢丹は0.7％増、阪急阪神百貨店も1.1％増と4カ月連続のプラスとなったようだ。

東京都内だけではなく、地方のインバウンド売上もプラスを記録している。日銀大阪支店によると、2月の関西の百貨店の免税売上高は、27.0％増の66.4億万円となっており、4カ月連続のプラスだった。最高だった1月に次ぐ水準となったという。また、札幌市内の主な3百貨店も、2016年12月以降、化粧品を中心としたインバウンド売上が3カ月連続で伸びている。大丸札幌店は、3月の免税品売上が2016年同期比15％増と好調だった。東急百貨店札幌店は、さらに37％増だった。

上記を見ると、百貨店のインバウンド売上が、2017年上半期の3ヶ月間で、好調になっていることが分かる。最近、THAADの問題で韓国に訪れる予定をキャンセルし、日本に変更したり、韓国の商品を買わないようにしたりする中国人が増えているため、そうした要因によって、今後のインバウンド売上もしばらく好調が続くと期待できる、と筆者は思っている。

編集者：オスカー　チャウ、小池　泰史