10月3日、日本家庭薬協会 流通委員会の会員企業様を対象に、「各国SNS調査から見える医薬品消費トレンド」をテーマとした知見共有セミナーを実施いたしました。

近年、訪日外国人数は過去最高を更新し続け、2025年には4,000万人に迫る勢いで推移しています。旅行消費額も8兆円を超え、その中でも「買物代」は全体の約4分の1を占める重要なカテゴリーとなっています。特に医薬品は、訪日外国人にとって「日本でしか買えない」「日本で買うと安心」という独自の価値を持つ商品群として、根強い人気を誇っています。

本セミナーでは、インバウンド市場の約70％を占める中国・台湾・韓国・タイ・欧米の5市場について、各国の主要SNS（小紅書、Instagram、NAVER、Reddit等）やECサイトの実態調査に基づき、国別の医薬品購買パターンを詳細に分析。単なる「人気商品ランキング」にとどまらず、なぜその商品が選ばれるのかという購買動機の深層に迫りました。

調査からは、各国市場の特徴的な傾向が浮き彫りになりました。

中国市場では「マストバイ投稿」で認知した後、一般ユーザーのレビューでクロスチェックしてから購入に至る慎重な情報探索行動が見られ、長期的な露出戦略の重要性が示唆されました。
台湾市場では、長年のブランド信頼と価格メリットが購入の基盤となる一方、若者世代には新しい剤形（パッチ、スプレー等）への関心が高いことも判明。
韓国市場では、鎮痛剤・貼付剤カテゴリーが人気商品の40％を占め、「効果の即効性」への強い信頼がリピート購入・大量購入につながっている実態をお伝えしました。
タイ市場では高温多湿な気候特性に根差した独自のニーズ（冷却ジェル、日焼け止め、かゆみ止め等）が顕著であり、欧米市場ではサロンパスやペアアクネクリームなど、すでに現地で高い評価を得ている商品の存在が確認されました。

さらに、各国の法規制リスク（特に中国への医薬品持ち込み制限）や、店頭での多言語対応、国別特化戦略など、調査結果を実務に落とし込むための具体的な施策提案も行いました。変化の速いインバウンド市場において、継続的な市場モニタリング体制の構築が競争優位の維持に不可欠であることもお伝えいたしました。

限られた時間の中での知見共有となりましたが、会員企業の皆様の今後のインバウンド戦略検討の一助となれば幸いです。
弊社では、医薬品・化粧品・日用品など、さまざまな業種に対応したインバウンドセミナーを実施しております。各国市場の最新動向や消費者インサイトに基づいた知見共有をご希望の方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。