訪日外国人が急増している中、問題としてあがっているのが宿泊施設の不足だ。
そんな中で、注目されているのが「民泊」である。
一般住宅に旅行客を有料で宿泊させられるビジネスで、
急増する観光客数に対応できない宿泊施設をカバーする存在として注目を集めている。

そんな民泊に対して、現在様々なサービスが登場しているのはご存知だろうか。
例えば、株式会社SQUEEZEは、IoT事業を開発・提供するigloohome Pte Ltd. (本社：シンガポール)と
9月に発表したスマートキーボックス『igloohome』の配送を10月27日から開始した。
また、「TATERU(タテル)」の開発・運営を行う株式会社インベスターズクラウドの子会社である株式会社iVacationは、
株式会社NTTドコモとiVacationが開発を行う民泊向けIoTデバイス「TATERU Phone」の翻訳機能について
共同実験をスタートしている。

共にキーワードとしてあがっているのが、「IoT」という言葉だ。
「IoT：Internet of Things（モノのインターネット）」とは、
従来は主にパソコンやサーバー、プリンタ等のIT関連機器が接続されていたインターネットに、
それ以外の様々な”モノ”を接続することを意味している。
つまり、家の中のさまざまなIoT機器（スマート家電など）をスマホ等と連動させ、
スマートキーの操作や、照明の明るさ調整、外出先からのエアコンの温度調整などを、
どこからでもできるようにしようという試みだ。

今後、訪日外国人旅行者が旅行をより快適にスマートに楽しめるように、
宿泊産業においても、新たなイノベーション・効率化が起こっていくことになるのだろう。

編集者：小池　泰史