中国の習近平国家主席が本年、重要な国際会議と位置付けている中国「一帯一路」サミット。世界の注目をあつめたサミットは、5月14、15日に北京で開催された。中国は「協力・ウィンウィンを核心とする新型国際関係の構築」を提唱し、「世界経済に新たな成長エンジンが必要だ」と推進すると、強調。

実は、「一帯一路」（シルクロード経済ベルトと21世紀海上シルクロード）の構想が三年前から提案し、中国の旅行産業に変化があった。「一帯一路」沿線諸国のうち56か国や地域が、中国人観光客の旅行先となってきている。旅行先全体の37%に占めている。また、中国最大手OTAシートリップ、途牛網、「去哪儿」旅行先とチケット販売数などの総合統計によると、2014年と比べ、中国人の旅行意欲が三倍も伸びている。そのうち、アラブ首長国連邦、トルコ、エジプトなどの旅行先が人気上昇中。「一帯一路」沿線諸国では豊かな観光資源を持ち、これから世界遺産めぐり、文化体験などの旅行ブームが起きると筆者は思う。
旅行業界において、「一帯一路」の進展によって、中国国内の旅行市場の変化は世界にどのように影響を与えるかに注目すべきだ。特に、日本のインバウンド産業において、新しい受け入れ体制や旅行誘致を考えなければならない。