JNTOは3月3日、2016年に日本国内のホテルや旅館に泊まった外国人の延べ人数を発表した。調査結果によると、2016年の外国人宿泊者数は、2015年より8％増の7088人となっており、過去最高だった。都道府県別では、東京（1806万人）や、大阪（1026万人）、北海道（692万人）が上位になっているが、伸び率は三大都市圏（約4.8％）より、地方（13.2％）のほうが高かった。特に、香川県や岡山県が最も高く、各63.2％、69.5％の伸び率を記録した。こうした結果から見ると、都会だけではなく、地方でもインバウンドが段々と盛り上がっており、日本インバウンドはバランスよく発展していくだろう。

しかし、実は、外国人宿泊者数の伸び率は、2016年訪日外国人の伸び率である21.8％に比べ低い。JNTOによると、要因としては、都会の住宅を宿泊施設として活用する「民泊」に泊まる外国人が増えているからだという。そう考えると、今後、「民泊」の重要性が増加していくことに対して、日本のホテル業界は訪日外国人を誘客するために、どのような動きをするのかに注目するべきだと、筆者は思っている。

編集者：オスカー　チャウ