ロングステイ財団は、日本人と訪日外国人旅行者のロングステイの最新動向を調査した「ロングステイ調査動向2019」を発表、18年に日本で2週間以上滞在した訪日ロングステイ人口が推定153万8540人とする調査統計をまとめました。前年比20.6% 増で、西ヨーロッパ主要国やオーストラリアは2人に1人の割合で行っていた。同財団が訪日旅行のロングステイ人口を算出するのは初めて。
統計は、観光庁の訪日外国人消費動向調査に基づき、主に観光・レジャー目的で来訪する外国人のうち滞在日数が14日以上の割合から人口を算出したもの(クルーズ寄港を除く)で、観光・レジャー目的の旅行者全体に占める割合は0.3ポイント増の6.8%となりました。
国・地域別にロングステイの割合を見ると、1位フランス(54.1%)、2位イタリア(50.4%)、3位ドイツ(50.1%)、4位オーストラリア(47.8%)、5位英国(46.1%)と上位5カ国が約5割を占め、カナダや米国は約3割でした。平均滞在日数では、1位のフランス(15.3泊)を筆頭に、2位ドイツ(13.5泊)、3位英国(13.1泊)、4位スペイン(13.0泊)とのこと。
訪問先を人気都道府県別に見ると、1位広島県、2位栃木県、3位石川県、4位和歌山県、5位高知県とすべて3大都市圏以外という結果で、ロングステイ旅行者ほど地方を訪問している傾向があることがわかります。ただし、広島での平均滞在日数は2.2日と非常に短く、長期滞在の拠点にはなっていない様子。
同財団は、地方での長期滞在のインフラ整備やコト消費のコンテンツ開発など、受け皿をつくっていく取り組みが重要との考え。今後は旅館やホテルの泊食分離、長期滞在料金の導入、空き家となっているアパートメントや古民家の活用を通して、訪日ロングステイの需要を掘り起こすことが可能との見方を示しています。
