訪日外国人TOP3の国である「中国」「台湾」「韓国」
この3国において、共通して浸透している生活環境のひとつが、タクシーやライドシェアなど交通機関の利用スタイルではないかと思います。米・サンフランシスコ発祥の「UBER」を皮切りに、世界各国で様々なサービスが展開され始め、中国では「滴滴出行」韓国では「KakaoT」が代表的です。
台湾では「滴滴出行」「UBER」「台湾大車隊」「TaxiGo」というサービスが競争しているとのこと。
それぞれ、一般車のライドシェアや既存タクシーの配車など内容の違いはあるものの、路線のない交通手段として利用されているサービスですが、特に台湾ではこれらサービスの戦国時代と報道されるほど市場が熱くなっているそうです。
そんな中、昨年からは日本のタクシー会社と配車アプリを連携するサービスを開始、訪日インバウンド市場でも接戦となることが予想されています。

先陣を切ったのが、先日お伝えした2018年8月に実現した大和自動車と台湾大車隊（55688アプリ）との連携で、

それに続いてJapanTaxiと、2017年にローンチした「TaxiGo」がタッグを組みました。JapanTaxiアプリは、日本最大手の配車アプリサービスで、既に韓国の「Kakao T」とも連携をしており、UBERの利用が容易ではない日本におけるタクシー・インバウンドに積極的に取り組んでいます。

しかしながら、台湾での市場シェアを見ると、TaxiGoに比べ台湾大車隊が圧倒的に浸透しており、配車台数だけでも約2.5倍の差があります。この劣勢を、TaxiGoはLINEやFacebookメッセンジャー上で配車可能というアドバンテージをもって、リピーターの多い訪日市場を先取りするという戦略で挑んでいることが覗えます。

日本国内でも、今年2019年は「モバイルペイメント元年」と言われているほど、消費者の生活の中にIoTやFinTechといった便利な先進技術が身近に浸透してくると予測されています。インバウンドの世界でも、すでにこのような技術の恩恵が日常となっている訪日主要国の旅行客向けのサービス改革は激戦期を迎えると思います。
いい意味で、ワクワクする「観戦」を楽しめる1年になりそうですね。