日本の日用品が訪日外国人に人気になりつつある。例えば、資生堂は2016年1月～12月の連結営業利益が2015年より24％増の455億円になりそうだと発表した。一番の理由としては、訪日外国人向けに高価格帯の化粧品や買収したアメリカの高級化粧品の販売が伸びているからだという。資生堂の魚谷雅彦社長によると、1月の百貨店での免税売上高も前年同期より45％増えたという。

また、日本の温泉や銭湯に興味を持つ外国人も増えており、そうした訪日外国人向けに入浴剤を開発する会社も増えている。富山市にある薬品メーカー「五洲薬品」は、中国や香港、東南アジアなどからの訪日外国人向けに、中国語や英語などの説明文や表現を記載する入浴剤を生産している。さらに増産のため、2017年1月より高速で包装できる機械も導入している。現在、海外売上は全体の5％しか占めていないが、2020年の東京オリンピックまで訪日外国人が増加し続けることを見込み、2020年3月までに売上比率を10％引き上げることを目指しているという。

インバウンド市場で日本の日用品販売が好調になるにつれ、上記の入浴剤のような、訪日外国人向けの日用品が増えていくだろう。ただし、選択肢が多すぎると、訪日外国人はどんな商品を購入すればよいか迷ってしまう可能性も高いだろう。激化しているインバウンド競争の中で勝ち抜くために、企業は今後、商品開発以外にも、口コミで認知度をあげることにももっと力を入れなければならないだろう。

編集者：オスカー　チャウ