▲Photo by JAPANKURU
訪日ショッピングのメインスポットの一つである家電量販店。今では、家電のみならず生活用品、雑貨、ファッションアイテムなども取り揃え「総合ショッピングモール」的なイメージづくりに力を入れていますが、消費市場の激戦の中、オンラインとの価格競争が当面の課題として様々な対策に取り組んでいます。

家電量販店のビックカメラが、店頭価格を随時、変更できる「ダイナミック・プライシング」のシステムを全店舗で導入します。アマゾンなどのECサイトでは、需給状況に合わせて価格が随時変動するのは当たり前となっていますが、こうした流れがいよいよリアル店舗にも及ぶことになります。
日本経済新聞によると、ビックカメラは、価格をデジタル表示できる電子棚札を導入し、いつでも店頭価格を変更できる、このシステムを2020年度末をめどに導入します。

これまでも家電量販店では需給に応じて店頭価格を変更する措置を行ってきましたが、紙の値札の場合、店員がそれを張り替えるという作業が必要となります。価格変更の頻度が高すぎると、店員が値札の張り替え作業に追われてしまい、接客に集中できないという問題がありました。電子ペーパーを使った新しいシステムでは、本部の操作で瞬時に価格を変更できるので、店員は接客に集中することが可能です。

インバウンドの世界でも、スマホで即時にウェブ上の価格を検索し比較しながらショッピングをすることは普通であり、メイド・イン・ジャパンや日本でしか手に入らない限定品などのバリューを除けば、ほとんどの商品がこのような消費パターンの影響下に置かれています。
テクノロジーの発展によるショッピングトレンドの変化を遡ることはできませんが、電子決済・モバイルペイメントなどのキャッシュレス化と同じステップで、訪日外国人が可能な限り普段の感覚で買い物ができるショッピング環境の構築が今後の課題であるゆえに、ビックカメラのこの試みは有意義であると思います。