インバウンド集客のグローバル・デイリー

最近では、SNSでも動画を活用したPRが活発に行われています。インバウンドにおいての動画コンテンツは、外国人目線のテイストが不可欠となります。JAPANKURUの動画は、企画から編集まで外国人クリエイターがプロデュースし、独自のアカウントで配信するので、初めてのインバウンドPRにおすすめです。

中国富裕層向けにセグメントされたメディアとして「日本PREMIUM自遊行」がございます。 日本を訪れるハイクラスな中国人へ届けられる季刊誌で、日本行きの査証を申請した北京・上海・広州在住の富裕層へ、中国郵政（国営企業）より送付されます。 Shopping & Travelをテーマにした「日本自遊行」とLife Styleをテーマにした「日本優生活」の2冊構成で、高級ブランドや旅館などのコンテンツを掲載しております。

在日外国人へのプロモーションは、広く見ると訪日外国人への情報拡散に繋がります。 日本に在住する自国民の口コミは、信頼度が高いため、実体験ベースのコンテンツ発信が可能な「コミュニティ」を活用する方法が効果的です。 中華圏の場合、在日中国人コミュニティ「東京新青年」や、在日台湾人による「JAPANKURUサポーターズ（JKS）」 によるイベントやマーケット調査などが可能です。

台湾は、東アジア諸国の中でも親日傾向が強く、特に日本のトレンドや旅行情報に敏感で、政治情勢などにも左右されないため、比較的近くて気軽にいつでも行ける国として日本をイメージしています。訪日旅行２回以上の人が８割を超えるほどリピート率が高いのはこのような理由からです。

タイ人のインサイトを見ると、SNS利用率が高く、口コミに忠実でインスタ映えなど写真が大好きです。これらの特徴から、SNSの掲示板を活用し、日本に精通したインフルエンサーによる口コミを拡散させるPRが効果的です。代表的な掲示板としては「Pantip」や「Marumura」などがあります。 この他にも、ウェブサイト「Sista Cafe」やTV番組「すごいJAPAN」などとのメディアタイアップも可能です。

ハラル認証は、イスラムの教えに則っていることと、安全性のふたつの面で審査されます。豚肉やアルコールの飲食が禁じられており、食材だけでなく調味料や出汁などの処理への注意から、食品衛生、品質管理に関する制度に適合することを求めているため、生産ラインや流通面での管理も求められます。 世界の観光産業の10％を占めるといわれる、ムスリム向けのインバウンドプロモーションは、主に彼らの文化にフィットした「HHWT」などの情報サイトを上手く活用したPRが最適です。

全てのインバウンドプロモーションにおいて、SNSが主流というわけではありません。 「旅マエ・旅ナカ・旅アト」といった、訪日旅行客の動線に沿ったメディアの活用がベストです。 リピーターが多い東アジアにおいてのPRおすすめは、紙とWEBを組み合わせ、相乗効果を狙うことです。 情報のベースとなる「旅行ガイドブック」と、検索に有効な「WEBコンテンツ」の配信、そして、口コミを広げる「インフルエンサー」や「現地の口コミサイト」をミックスしたプロモーションが効果的です。　

フランス人はどの年代においても日本の伝統文化や工芸品に興味があり、若い世代に関しては、漫画やゲームなどのポップカルチャーが人気になっているようです。 そんなフランスで、日本の情報を発信しているチャネルとして常にトップスラスのYouTuber（ユーチューバー）ICHIBAN JAPAN（通称：ギギ先生）を活用したプロモーションがあります。 彼の特徴は、日本好きのフランス人が求めるコンテンツのポイントを上手く掴むことで、日本のトレンドを伝えるだけでなく、仕掛けていくインフルエンサーとしての影響力を持つクリエイターです。

JAPANKURU FUNDINGは、訪日外国人が新しい体験を得られるプロジェクトを応援しています。 世界60万人以上のファンを持つ「JAPANKURU」を通した告知や3言語での対応、海外からの支援を受けられるグローバルクレジット決済などのサービスを提供しており イベントの内容が、訪日外国人にとって日本の魅力に触れることができ、海外からの支援に有効なものであれば、プロジェクトとして起案することができます。

グローバル・デイリーの「JAPANKURUブース」は、単に個々の出店ブースを提供するのではなく、日本の魅力を伝えるブース全体のコンセプトに基づき、参画される出展社様のPRポイントを融合したデザインブースを企画・提供しております。 特に当ブースは、世界60ヵ国・約1700のブースが出展する中、4年連続でデザイン/ベストブースなどを受賞しており、旅行博内でもひと際注目度が高く、毎年好評価を頂いております。

YOUTUBE動画を発信する在日外国人のチャネルを活用することができます。英語圏であれば、Vlog(ビデオブログ)といわれるカテゴリで、日本での日常を記録し配信する、在日アメリカ人YOUTUBERたちの日本体験コンテンツがおすすめです。

世界最大級のゲーム、アプリ開発を展開するIT事業会社「騰訊（テンセント）」が運営するWeChatは、中国で微信(ウェイシン)と呼ばれ、今やチャットアプリの域を超える中国最大のSNSプラットフォームとなっていますが、最近注目されている機能として「小程序（ミニプログラム）」があります。この機能は、ダウンロードすることなく、WeChat上で使用できるアプリケーションのことで、登録情報は全てwechatと連結され、セキュリティもしっかりしているので、スマホとWeChatさえあれば、ほとんどのWEB利用が完結し、簡潔化されるため、別途のアプリやウェブサイトを構築することなくWeChatのユーザーにコンテンツを発信できます。ユニクロやスターバックスなどの企業はすでにミニプログラムを展開しており、中国内で競合とも言えるWeiboも、中国発で世界最大級のOTAサイト「Ctrip」もサービスを提供しています。